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2024年11月08日

社会保障費が危機的状況の日本で、私たちが自分の健康のためにできること

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【社会保障費が危機的状況の日本で、私たちが自分の健康のためにできること】


◆このままでは、国家が社会保障費の重みに押し潰される


 


あなたは、2025年問題をご存じでしょうか。


2025年問題とは、戦後日本の第一次ベビーブーム（昭和22年から24年）の間に生まれた、いわゆる団塊世代と呼ばれる人たちが、全員後期高齢者（75歳以上）になることによって生じると予想される社会問題のことを指します。


厚生労働省の資料によると、2025年には65歳以上の高齢者はおよそ3657万人と、全人口に占める割合が30.3%となり、75歳以上の高齢者の場合は約2179万人と、全人口の18.1%を占めると予測されています。

実に日本人の3人に一人が高齢者になるわけです。


2025年問題で憂慮されているのは、少子高齢化による社会保障費の増大や、労働力人口の減少、後継者不足など、多岐に渡ります。

中でも、社会保障給付費の推移は右肩上がりになっており、2022年の予算ベースで見た場合、GDP（国内総生産）に対して社会保障給付費が占める割合は23.2%と、4分の1に迫るまでになっています。



 


この状況が続けば、私たちが高齢者になる前に、国家が破綻する可能性もあるのです。


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◆最も大切なのは、自分が健康でいること


 


現在の国民皆保険制度が始まったのは、1961年（昭和36年）です。

この制度が始まって以来、私たちは自分の支払い能力に応じて保険料を納めれば、基本的には、どこへ行っても同じ料金で、同じ医療を受けることができるようになりました。

しかし、これによって医療費が年々増加してきたという現実があります。


そもそも国民全員が保険証を持つということは、医療機関にとっては確実な収入源を確保したことになります。潤沢な資金の流入によって、医療技術が高度化するとともに、次々と新しい医薬品も開発されるようになり、やがてクライアントは検査漬け、薬漬けとなる傾向が強まっていきました。


確かに保険証を使えば、私たちが直接支払う医療費は、原則3割だけですし、高額療養費制度もあるので、一見、医療費が安く済んでいるようにも見えます。

だったら、自分たちが支払わなかった分は、誰が支払っているのかというと、最終的には税金、国債で賄われています。結局、財布から出さなかった分も、巡り巡って、税金や借金という形に姿を変えて、私たちが支払っているのです。


実のところ、私たちが本当に望んでいるのは、病気にならずに健康に過ごすことであって、高度な医療を受けることではないと思います。

基本的に、病院とは「病気になった時に、それを治すところ」ですから、なるべくお世話にならなくて済むよう、まずは健康でいるための小さな一歩から始めてみてはいかがでしょうか。


私どもサーチュインクリニック大阪院は、自費診療のアンチエイジング（抗老化）クリニックです。私たちは、保険診療に縛られない、クライアント様にとって本当に必要な治療を、病気になる前から行うことが可能です。

健康に関することで、気になっていることがあれば、お気軽にご相談ください。


 


サーチュインクリニック大阪　院長 鈴木嘉洋


《参考文献》

NHKハートネット福祉情報総合サイト、他



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